2030年までの電動化 - 自動車メーカー各社の計画

クライメートニュートラルな内燃機関を含めた脱化石化へのアプローチ

2022/11/01

要約
業界団体からの脱退
BEVを優先
技術中立な代替策
米国の状況
中国での状況

要約

　本レポートは、弊社と提携関係にあるドイツSpringer社の自動車技術専門誌「ATZ」（www.atz-magazine.com）および「MTZ」（www.mtz-magazine.com）のSpotlight記事を掲載しています。

Springer Fachmedien Wiesbaden GmbHについて

　2010年に、世界有数の科学・技術出版社Springer Nature Companyの傘下企業として設立。主に、エンジニアや社会科学者を対象とした技術専門誌の発行、書籍の出版、ならびに各種技術イベントの開催等を行っている。

自動車技術専門誌ATZについて

　Motorwagen-Zeitschrift (Motored Vehicles Magazine)として1898年に創刊された自動車技術専門誌。1929年からは「ATZ（=Automobiltechnische Zeitschrift：Automotive engineering magazine）」に誌名を変更。ドイツ語に加え、2001年より英語版の発行を行っている。

2030年までの電動化 -
自動車メーカー各社の計画

欧州では、2035年以降、EU域内で内燃機関を搭載した新車の登録ができなくなるため、自動車メーカー各社がその対応を進めている。主要な自動車メーカーは、EU以外の世界市場での動きも含め、電動パワートレインへの移行をどのように進めているのだろうか。

　2022年6月、EUは内燃機関の将来について仮決定を下した（ただし「抜け道」は残されたようである）。それによると、2035年以降、内燃機関を搭載した乗用車と小型商用車は、再生可能燃料で走ることが証明されない限り、新車の登録が禁止される。つまり、内燃機関のニッチな用途にはまだ可能性が残されているが、それを除けば、自動車のパワートレインがバッテリー電気式となる道筋がはっきりと描かれたようである。いずれにせよ、自動車メーカー各社は次世代のモデルのために正しい選択をしなければならず、この移行期間が困難なものになるのは間違いない。

資料：フリーランスジャーナリストのGernot Goppelt氏によるMTZ worldwide 2022年10月号IN THE SPOTLIGHT記事「Electrification by 2030 - The OEMs’ Plans」をSpringer Fachmedien Wiesbaden GmbH（同社ウェブサイト www.springerfachmedien-wiesbaden.de）の許可を得て掲載しています。